「One to Oneコミュニケーション」はいかにして実現するのか？ LINEを通じて企業とユーザーの良好な関係を築く方法。

2016秋に開催した媒体説明会のセッション「「One to Oneコミュニケーション」はいかにして実現するのか？ LINEを通じて企業とユーザーの良好な関係を築く方法。」でお話しした内容をレポートします。

すでに多くの企業でご利用いただいている、メッセージ配信ソリューション「DialogOne®」について、DialogOne®のエバンジェリストであるマーケティングソリューション局永井将史がお話をさせていただきました。なお当日は、LINE株式会社上級執行役員　法人ビジネス担当の田端信太郎氏にもご登壇いただき、LINEをはじめとしたメッセージアプリが、いかに影響力が高く、メディアとして積極的に活用すべきか、についてお話しいただいています。

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企業とユーザーとの「One to Oneコミュニケーション」を実現

永井：「DialogOne®」はLINEビジネスコネクトに対応した、企業とユーザーを繋ぐメッセージングソリューションです。「DialogOne®」を活用頂くことにより、企業はユーザーごとに異なるコンテンツを配信できるほか、自社の顧客データと紐づけて更に細かいセグメント設定を行ったうえで、One to Oneでのメッセージ配信を行うことも可能です。

永井：LINEを活用したマーケティングにおいて勝敗を分ける大きなポイントは、「施策の効果を精度よく測定し、効果的な運用ノウハウを蓄積していけるか」です。DialogOneはそのための様々な機能を豊富にそろえており、またそれらのシステムを安定して運用するノウハウ、そして幅広い活用実績がユーザーから選ばれる理由です。ここからは、なぜDialogOneが選ばれるのか？について、3つのポイントでご紹介させていただきます。

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DialogOne®が選ばれる理由

永井：まず、1つ目が「基本機能の充実」です。DialogOne®では、「アンケート機能」「トラッキング機能」「セグメント配信機能」を基本機能としてご提供させていただいております。特に「アンケート機能」は企業のデータベースと紐付を行わなくてもセグメント配信が可能とするため、大変ご好評をいただいております。またアンケートは、管理画面上で簡単に作成することが可能です。

これらの基礎機能に加え、Extension機能としてAIを活用したChat Bot機能やMAP機能など、様々な機能を追加して利用することができます。これにより業界や企業ごとの課題に対して最適なパッケージの設計が可能になり、最適なコミュニケーションの設計が可能になります。

永井：続いて、2つ目のポイントは「幅広い活用実績」です。DACの「DialogOne®」はLINEビジネスコネクト認定パートナーとしては、最大級となる9業種17社（※1）へ導入しています。流通・不動産・ファッション・金融・医療・官公庁・自動車・サービス・エンタテイメントなど幅広い業種での実績があり、ツールの導入から運用のコンサルティングまでをワンストップで提供しています。
※1　2016/11/2現在

ここで1つ、キリンビバレッジ株式会社様におけるLINEの特性を活かした事例を一つご紹介いたします。　

永井：こちらはLINEの抱えている圧倒的なユーザー数を活かした施策の例です。キリンビバレッジ株式会社様では、友だち登録してくれているLINEの全ユーザー向けにメッセージを配信し、清涼飲料水メッツのプレゼントキャンペーンを実施しました。その際「DialogOne」のアンケート機能を活用して、ユーザーデータの収集を試みました。

その結果、メッツのプレゼント応募の他に、ユーザーの「性別」「年齢」「お酒情報の配信可否」といった属性情報を取得することに成功したのです。メッツのプレゼントキャンペーンを実施するなかで「お酒情報」への関心が強いユーザーを特定することができたので、今度はそのユーザー群に的を絞ってアルコール飲料の情報を発信し、効果的に訴求することができました。
このように、LINEというメディアと「DialogOne®」の機能を活用することで、良質なOne to Oneコミュニケーションを実現したのです。

最後に3つ目が「開発・運用サポート体制」です。DACには、設立以来20年間培ってきたシステム開発力と運用力があります。この「DialogOne®」も自社開発した商品であり、カスタマイズ開発の柔軟さ、自社商品であることによる手厚いサポートを行うことができます。また、開発体制だけではなくLINEの広告メディアのノウハウを活用した施策支援サポートも行っています。