私たちの生活に欠かせない「LINE」。
国内での利用率は90％以上で、SNSの中でも最も高いです。(※)
この高い利用率を活かし、最近では多くの企業が生活者へのマーケティングや販促ツールとしてLINE公式アカウントを活用しています。
今回は、アパレルEC業界に焦点を当て、LINE公式アカウントの活用事例をご紹介します。
LINE公式アカウントを使った販促施策の幅を広げたい方は、ぜひご覧ください！
※出典：総務省＜令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書＞
※本記事はトーチライト運営の「TeLAS」の記事を一部編集のうえ、転載する形で掲載しています。
アパレルEC業界の現状
近年、オンラインショッピングの普及に伴い、アパレルEC業界も大きな変革を遂げています。
その中でも、LINE公式アカウントの活用は、生活者とのコミュニケーションを深め、売上向上につながる強力なツールとして注目されています。
本ブログでは、アパレルEC業界向けにLINE公式アカウントを効果的に活用する方法について詳しく解説します。まずはアパレルEC業界の現状を見ていきましょう。
業界動向
アパレルEC業界の市場規模は右肩上がりで、EC化率は21.5％と全産業の平均EC化率の9.1％を大幅に上回っています。(※)
当初のアパレルEC業界は「サイズの確認が難しい」「試着ができない」といったマイナス要素があり、これを理由に敬遠されることもありました。
しかし、コロナによる外出自粛で新たにアパレルECを利用するユーザーが増え、オンラインの需要が急激に高まりました。また、スマートフォンやSNSの普及により、消費者のオンラインに対する心理的ハードルが下がったことも影響しています。
※出典：電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました （METI/経済産業省）
ECを成功させるための重要な要素
重要な要素はいくつかありますが、特に以下の二点が重要です。
実店舗の購入体験に近づける機能の搭載
実店舗の購入体験に近づけるためには、実店舗で体験できる試着やスタッフとのコミュニケーションをオンラインで実現することが重要です。
例えば、マネキンの全身コーディネートを見たいユーザー向けに「コーディネートを載せたページ」や「各商品の購入ページ」を一つにまとめたり、試着できないユーザーに対して、以前購入した商品と同じサイズのアイテムを提案したりすることが有効です。また、オンラインでパーソナライズされた体験を提供することで、ECサイトでの購買を促進できます。
OMOを実現するためのオフラインとオンラインの連携
「OMO（Online Merges with Offline）」とは、オフラインとオンラインのチャネルを統合し、シームレスな顧客体験を提供することです。
顧客データや在庫情報を一元管理し、たとえば以下のような施策を実施することで売上拡大や業務効率化が図れます。
・実店舗とECサイトのポイント情報の連携
・実店舗とECサイトの在庫情報のリアルタイム反映
顧客の購買行動をデータとして集積し、消費者に適したアプローチをすることが成功の鍵です。
その中で、LINE公式アカウントは非常に有効な手段といえます。
次章では、具体的な施策について解説していきます。
実店舗の購入体験に近づけるLINE公式アカウントの活用事例
LINE公式アカウントを活用して、実店舗の購入体験に近づける事例を解説します。
ユーザーのお悩みを診断し、おすすめの商品を提示
実店舗ではスタッフとの接客を通じて商品をおすすめする場面が多く見られます。
同様の体験を作るために、LINEのカルーセル機能を使った「診断コンテンツ」を活用する施策があります。キーワードの自動応答を用いてトークルーム上で診断を行い、タイプごとの説明やコーディネートのポイントと一緒に商品紹介を行います。
これにより、ユーザーは自分に合ったアイテムを見つけやすくなり、購買促進につながります。
サイトの閲覧情報からパーソナライズ
実店舗では1回目の来店では購入せず、後日再来店した際に気になっている商品を購入するケースもあります。同様の購入促進ができるように、以下のような配信が可能です。
トラッキング機能を活用した配信
トラッキング機能とは、ユーザーの行動データやアクティビティを追跡し、分析する機能です。
これにより、ユーザーの興味や行動パターンを把握し、より効果的な配信をすることができます。
たとえば、LINEで配信されたメッセージをもとにユーザーがサイトで閲覧した商品を、後日におすすめアイテムとして再配信することが可能です。この施策では、購入を迷っていた商品について、ユーザーにパーソナライズされた情報を提供し、購入を後押しするきっかけを作ります。
Criteoレコメンド配信
外部ECサイトでのユーザー情報を活用した配信も効果的です。レコメンド配信とは、ユーザーの過去の行動や興味に基づいて、パーソナライズされたコンテンツや商品を推薦する配信です。
Criteoデータフィードを用いた施策では、収集されたコマースデータを活用することで、匿名性が高くよりユーザーにパーソナライズされた情報発信ができ、売上向上が期待できます。
オーディエンス連携配信
オーディエンス連携配信とは、外部で作られたオーディエンスをLINE公式アカウントに連携して、特定のオーディエンスセグメントに向けて、ターゲティングされたメッセージやキャンペーンを配信する機能です。Yahoo! JAPANの検索行動データやYahoo! JAPANから他ドメインサイトへ遷移したデータを活用したセグメント配信も可能です。
これにより、ユーザーの属性や行動に基づいて、適切なタイミングで関連性の高い情報を届けることができます。
上記を活用した配信を行うことで、よりパーソナライズされた情報発信が可能です。
オフラインとオンライン連携したLINE公式アカウント活用事例
続いて、オフラインとオンラインを連携したLINE公式アカウントの活用事例を紹介します。
オフライン購買データとLINEデータの連携
ID連携を行うことで会員証をデジタル化し、実店舗だけでなくオンラインでも使用できるようになります。企業は会員証を通して顧客データを一元管理できるようになるため、よりパーソナライズされた体験を提供することが可能です。
また、会員証を通じての購入データやLINEアンケートを通じて取得した嗜好データを活用し、カスタマイズされたメッセージ配信を行うことができます。その他にも、顧客の購入日に合わせてメッセージを配信したり、購買商品の傾向に合わせたおすすめ商品を提案することで、ポジティブな印象やオンライン上での丁寧な接客を実現できます。
ID連携については以下のブログで詳しくご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
➢事例で学ぶ！LINE ID 連携の活用方法とは？
チャット機能を用いた実店舗のような接客
LINEのチャット機能を活用することで、ユーザーの質問や問い合わせにリアルタイムで対応が可能です。オフライン・オンラインで共通管理しているデータを元に商品に関する質問や在庫確認、配送状況の問い合わせに迅速に対応することで、購入意欲を高めることも期待できます。
また、LINEチャットを利用して、ECサイトでの商品予約や実店舗での受け取り予約のサポートができるなど、オフラインとオンラインの境界を超えた一貫したサービスの提供が可能です。
このように、LINE公式アカウントはさまざまな方法で実店舗とECサイトを含むオフライン・オンラインのチャネルを連携させ、シームレスな顧客体験を提供できます。
これにより、生活者はオフライン・オンラインを問わずサービスを受けられるメリットを享受し、
企業は複合的な顧客データをもとに真のニーズ把握や顧客満足度の向上、売上増加などの大きなメリットを得ることができます。
おわりに
いかがでしたでしょうか？
アパレルEC業界におけるLINE公式アカウントの活用事例について解説しました。LINE公式アカウントを活用することで、さまざまなマーケティング上の課題を解決することが可能です。
掲載事例を参考にして、自社のECサイトでのコミュニケーション戦略を強化してみてください。
顧客満足度の向上と売上の増加が期待できるでしょう。
Hakuhodo DY ONEではLINEと連携したマーケティングソリューション「DialogOne®」を提供しています。またトーチライト社と連携し、企業のLINE公式アカウント運用を支援する「SNS運用コンサルティングサービス」を提供しています。
LINE公式アカウントの開設サポートから運用の戦略設計まで、一気通貫で対応していますので、お悩みの方はお気軽にご相談ください。
※本記事はトーチライト運営の「TeLAS」の記事を一部編集のうえ、転載する形で掲載しています。
