AudienceOne®では、「AudienceOne Discovery®」という、3rdパーティデータを企業の1stパーティデータに付与するサービスを提供しています。今回はAudienceOne Discovery®の活用例をご紹介します。
AudienceOne Discovery®の概要についてはサービスサイトをご覧ください。
AudienceOne Discovery® のおさらい
「AudienceOne Discovery®」は、AudienceOne®が保有する3rdパーティデータを、顧客データを蓄積しているCDP/プライベートDMPやCRMツールなどに提供するサービスです。
具体的には、企業が持っている顧客データとAudienceOne® の月間4.8億ユニークブラウザと1億超のモバイル広告IDという膨大なデータが紐づいたユーザーデータに対して、ユーザーのWeb行動をベースに推計した属性データ、興味・関心データ、居住地・勤務地の郵便番号データや、位置情報データやアンケートパネルデータ、法人属性データといったパートナーデータなど、多岐に渡るセグメント情報を用途に応じて追加することができます。
顧客データに3rdパーティデータを連携しても、具体的にどのように活用していけばよいのかわからないという声が多くありましたので、以前の記事に引き続き、ユースケースを2つ紹介します。
ユースケース① － 興味関心データ：クロスセル活用 －
興味関心データのユースケースとして、クロスセル商材の訴求を紹介します。
既存顧客のデータには購買データがあるため、販売した商材に関する興味関心は把握できますが、他の商材に関しての興味関心は把握できないため、クロスセルに活用できず、販売機会を逃しているという課題がありました。
このような課題に対し、AudienceOne®の1,400種類ある興味関心データの中から、商材に関係性が高いセグメントを選定してデータを付与することにより、興味関心が高まったタイミングでLPOツール等を用い、クロスセルしたい商材ページへと誘導を促進します。
AudienceOne Discovery®を活用した結果、ユーザー1人当たりのLTVを向上させることが可能になります。
ユースケース② － キーワード拡張データ：離反防止活用 －
キーワード拡張データの活用事例として、離反防止施策を紹介します。
オウンドサイトの訪問状況や購買状況から、既存顧客の自社へのロイヤリティの高さは判定することはできますが、離反しそうなユーザーを自社の顧客データだけで判定するのは難しいという課題がありました。
このような課題に対し、まずはAudienceOne®のキーワード拡張で他社関連商品のセグメントを作成し、AudienceOne® 上で他社関連商品への関心度の把握することができます。
次に、他社関連商品への関心度を離反フラグにしてデータを付与することで、離反予備軍に対する事前のフォロー施策を実施したり、実施予定施策の優先度の判断軸にしたりというような活用ができます。
まとめ
AudienceOne Discovery®で提供するデータを用いて、自社の顧客像をより明確に把握することによって、クロスセル訴求や離反防止施策など、1stパーティデータだけではできなかった施策も可能になります。
他にも、ユーザーのニーズに合わせたコンテンツレコメンドやWeb接客、機械学習の変数等、幅広いマーケティング活用が可能になるため、一歩進んだ顧客コミュニケーションが期待できるのではないでしょうか？
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