DACが提供するDMP「AudienceOne®」から、新たにクロスデバイスサービス「AudienceOne Xross®」の提供を開始しました。
今回は、クロスデバイスサービスを支える「クロスデバイス変換」についてと、AudienceOne Xross®のサービス概要とその活用方法について、詳しく紹介します。
クロスデバイスサービスとは？
クロスデバイスサービスとは、デバイスごとに異なるIDを推計変換して突き合わせるサービスです。
現在のIoT社会において、ユーザーはさまざまなデバイスに触れる機会が増え、それぞれのデバイスに紐づいてユーザーデータが蓄積されています。しかし、デバイスごとに取得できるID（Cookie IDや広告ID）が異なっており、このままではデータの統合管理が難しくなってしまいます。
そこで用いるのがクロスデバイスサービスです。分断されていたデータを統合し、広告配信への活用や、CDP／プライベートDMP、マーケティングオートメーション（MA）などへのデータ提供が可能になるのです。
クロスデバイスサービスを支える「クロスデバイス変換」
「クロスデバイスサービス」と聞いて気になるのはサービス内容とその仕組みだと思います。サービスを理解する前にまず仕組みを理解しておくとマーケティングへの活用をイメージしやすくなりますので、最初にクロスデバイスサービスを支えている仕組み「クロスデバイス変換」について簡単に説明します。
「クロスデバイス変換」とは、PCやスマートフォン、TV、車といったデバイスごとに発行されている異なるIDを統合する技術です。これにより、デバイスを横断してそれぞれのIDに紐づくデータを一元的に結び付けることができるようになります。
例えば、TV機器IDとWeb上のCookie IDを紐づけることにより、どのようなTV番組を見ている人がどのような商品をネット上で購入しているか、といった、デバイスを横断した分析ができたり、アプリの広告IDとWebブラウザのCookie IDを紐づけることでWeb上の行動履歴をもとにアプリ面での広告配信する、といった、デバイスを横断した広告配信への活用ができるようになります。より詳細な説明は『「クロスデバイス変換」でデバイスを横断した顧客データを紐づけるサービスとは？』の記事をご覧ください。
クロスデバイスサービス「AudienceOne Xross®」の3つの活用方法
DACが提供するDMP「AudienceOne®」からも新たに、クロスデバイスサービス「AudienceOne Xross®」を提供開始しました。
AudienceOne Xross®は、「Cookie IDと広告IDの変換」、「メールアドレスや顧客ID、その他デバイスIDのCookie ID変換」が可能です。これにより3つの活用ができるようになります。
① デバイスを横断した広告配信への活用
AudienceOne®タグ等で自社のWebサイトやアプリから取得したCookie IDや広告IDを相互に変換し、デバイスを横断して広告配信に活用できるようにします。
例えば、自社のWebサイトに訪問したユーザーに対して、アプリ面でのリターゲティング配信ができるようになります。また、拡張ターゲティングによってアプリ面での新規ユーザー獲得の施策なども可能です。
② 広告配信に対応していないIDの広告配信活用
自社で保有している顧客IDやメールアドレスなど、そのままでは広告配信への利用が難しいIDに対して、広告配信に対応したIDへ変換し、広告配信に活用できるようにします。
例えば、メールアドレスを広告配信に対応したIDへ変換することで、ユーザーに対して、AudienceOne®が連携している多種多様な広告プラットフォーム上でのターゲティング広告配信が可能になります。
③ 自社で保有している分断されたIDの統合活用
自社でIDを保有しているがデバイスによって異なるIDを割り当てていることで、一人のユーザーに対して複数IDが存在する場合、複数IDを突合させることで顧客像を統合的に把握し、CDP／プライベートDMPやMAなどの領域で活用できるようにします。
例えば、自社Webサイトを訪問しているユーザーIDと、自社アプリを利用しているユーザーIDを統合し、それぞれに紐づくデータを分析することで、Webサイトやアプリ上でのコンテンツ最適化など、より高度な相互送客施策が可能になります。
より詳しく知りたい方は「クロスセル促進やユーザーの離反防止にも活用できる、AudienceOne Discovery® ユースケース紹介」の記事をご覧ください。
まとめ
クロスデバイスサービス「AudienceOne Xross®」によって、デバイスを横断したID変換が可能になり、デバイスごとに蓄積されているデータを統合して管理することができるようになります。これによって、広告配信や顧客分析など、幅広いマーケティング分野での活用が可能になります。
ご質問やご依頼については、ぜひこちらよりお問い合わせください。
